住まい方のアプローチ

(21)コロナ禍で変わる住宅ニーズ(上)

December 01, 2020

 新型コロナウイルス感染症拡大によって、多くの企業はテレワークを導入した。現在、出社率を上げている企業も増えているが、大半は出社とテレワークを組み合わせたハイブリッド型の体制を模索しているところだ。ウィズコロナでテレワークが浸透し、職場と生活の場がボーダーレス化していくことで、住まいの考え方・選び方も変化していくことが予想される。

ライター 玉城麻子

(20)ハザードマップの活用(下)

 ~不動産取引時の説明義務化

October 01, 2020

 前回、自治体のハザードマップの整備状況や国における土砂災害警戒区域の
調査、インフラ整備状況について紹介した。家を建てるときにおいて、その土地の
リスクチェックは欠かせないが、これまでは不動産の購入を検討している消費者自身が情報収集する必要があった。その点について、今年8月から不動産事業者による説明が義務化されている。

ライター 玉城麻子

(19)ハザードマップの活用(上)

 ~地方・国で整備進む

August 01, 2020

 近年、全国各地で台風の大型化やゲリラ豪雨などが頻発し、これに伴う水害が深刻化している。そういった中で、2018年7月豪雨などによる浸水状況とハザードマップの浸水予想範囲が合致していたということで注目が集まり、また先日発生した熊本県人吉を中心とした九州での豪雨(正式に「令和2年7月豪雨」と命名)でも、同様の指摘がされている。今回は住宅とハザードマップの関わり方について紹介する。

​ライター 玉城麻子